耐震コラム

耐震診断はどのような家に必要?目的や対象は?

耐震診断がどのような家に必要かご存じでしょうか。
日本では、毎年数多くの地震が発生します。
そのため、ご自宅の耐震性をあらかじめチェックしておきたいですよね。

この記事では、耐震診断の目的や対象について解説します。
お役立てください。

□耐震診断の目的とは

ここでは、耐震診断の目的をご紹介します。

現在採用されている耐震基準では、中規模地震が発生した場合と大規模地震が発生した場合で、それぞれ目標が定められています。

中規模地震については、仕上げ・設備に損害を与えない程度に建物の水平変位量を制御し、構造体への損傷を抑えることを目標としています。
また、大規模地震については、中規模地震の倍程度の変位を許容するものの、建物の倒壊を防いで圧死者が出ないようにすることを目標としています。

これらの目標を達成するためには、しっかりとした耐震が必要です。
そして、地震対策には耐震診断が有効です。
耐震診断の目的は、既存の建物が地震の脅威に対して安全に使えるかどうかを見極めることです。

診断の結果、安全でないと判断された建物に対しては耐震補強を施しましょう。

□耐震診断の対象とは

ここでは、当社が耐震診断の対象としている住居と対象外の住居の特徴をご説明します。

当社では、平成12年5月以前に在来軸組工法で建てられた、3階建てまでの木造住宅を耐震診断の対象としています。
混構造建築物については、立面的な混構造の木造部分が対象です。

では、対象外の住居とはどのような住居なのでしょうか。

対象外には、全部で4タイプあります。
以下、これらの住居を特徴とともにご紹介します。

1つ目は、ツーバイフォー住宅です。
このタイプは、法律で構造について厳しく定められており、耐震性の強さが特徴です。

2つ目は、伝統工法住宅です。
このタイプは、免震構造が施されているため、耐震診断を用いても正しい判断ができません。

3つ目は、鉄骨造・鉄筋コンクリート造の住宅です。
このタイプは、どちらも建築設計時の構造計算が義務づけられている特徴があります。

4つ目は、平面的混構造の住宅です。
上記で、立面的混構造の木造部分が診断対象であるとご説明しましたが、平面的混構造の場合は対象外ですのでご注意ください。

以上の4タイプを当社では対象外としています。

□まとめ

耐震診断の目的や対象について解説しました。
耐震の必要性を感じている方は、ぜひ一度検討してみてはいかがでしょうか。

当社では、対象・対象外を定めてはいるものの、希望される方に対して無料で耐震診断を実施しています。
ご不明点がございましたら、ぜひ当社までご相談ください。

上記以外にも「耐震」や「地震対策」に関しての不安や疑問・心配事などありましたら、どんな些細なことでも結構です。
お気軽にお問合せ下さい。
聞いてしまった方が早いです。溜めておかずに・・・

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