耐震リフォームについて調べていると耐震評点という言葉を目にするでしょう。
しかし、普段の生活では使わない言葉なので、わからない方もいると思います。
これを知ることで、耐震リフォームに対しての理解度が高まり、施工内容を理解しやすくなります。
今回は耐震等級と、各評点の耐震性の高さを紹介します。

□耐震等級とは何か

では、耐震等級とは何でしょうか。

まず、耐震等級は平成12年に品確法で登場した耐震性の判断基準です。
したがって主に平成12年以降の新築住宅にこの基準が適用されています。

逆に、耐震リフォームは平成12年以前の建物に必要で、その基準は「評点」で表します。
そのため、既築の建物は評点が基準になるでしょう。
現在使用されている耐震等級1は、耐震評点でいうところの評点1.0と等しく、これが平成12年の現行基準を示す数値として使用されています。
また、熊本地震が起こる以前までは、耐震等級1（評点1.0）を指針としていましたが、熊本地震を起点に耐震等級3（評点1.5以上）の必要性が高まってきています。

次に、等級を計算する時に影響するのが建物自体の重量、地震や強風などの建物の側面からかかる力に対応できる耐力壁の多さ、耐力壁や補強金物の場所、床の耐震性です。

1つ目の建物自体の重量は、揺れの幅の大きさに関係します。
例えば軽い住宅と、重い住宅の2つがある場合に、どちらの住宅が揺れるのかというと、建物部分が重いほうが揺れは大きくなるのが直感的に理解しやすいでしょう。

2つ目は耐力壁の多さです。
地震は上下方向の揺れだけでなく、横方向成分の揺れと複合しています。
これを設置することで横方向からの力に耐える力が上がります。

3つ目は耐震装置(耐力壁や補強金物など)の場所です。
耐震装置は適所に設置しないと、効果を最大限に発揮できません。
そのため、それらがバランス良く配置されているかが等級に影響します。

4つ目は床の耐震性です。
床に耐震性能を持たすとそれに従って家全体の耐震性能も向上します。

□評点ごとにどれくらい違いがあるのか

では、各評点の能力の差を紹介します。

評点が0.7未満の場合は建物と設計図を参照して強度計算を行い、その結果が建築基準法を満たしておらず、骨組み部分の劣化が著しい場合に認定されます。

評点0.7以上1.0未満は、昭和56年5月以前の耐震基準(旧耐震基準)と同じ耐震性を持つ住宅に認定されます。
※評点0.7未満≒倒壊する可能性が高い
※評点0.7以上～1.0未満≒倒壊する可能性がある

ちなみに、現在の基準は震度5強の地震で大きな損傷が発生せず、大地震が発生しても倒壊して命を奪うことはない強度を基準(新耐震基準)としています。

評点1.0以上1.5未満は評点1.0の1.25倍の地震でも倒壊しない可能性が低い建物です。
※評点1.0以上～1.5未満≒一応倒壊しない

評点1.5以上では評点1.0の1.5倍の地震でも耐えられ、倒壊しない耐震性を有しています。
※評点1.5以上≒倒壊しない
これは、震度6強から7の大地震時においても大きく損傷することなく、軽微な補修のみで耐えられるレベルの耐震性であることを表しています。

大地震が起こる可能性を考慮すると、この程度の強度が必要であると言えるでしょう。
しかし、耐震リフォームで評点を1.5以上にするには相応に費用が掛かります。
そこで耐震を諦めてしまうのではなく、耐震補強の最大の目的は人命を守ること。
せめて評点1.0以上に補強して「一応倒壊しないレベル」まで建物を強くしておくことをおすすめします。

□まとめ

今回はリフォームで耐震性の基準になる耐震等級は、各評点の耐震性の高さを耐震工事の専門会社が紹介しました。
評点の基準を知ることで、耐震リフォームをする時の目標が具体的に決められるでしょう。
当社は無料耐震診断を行っておりますので、マイホームの耐震性が気になる方は、お気軽に当社へご相談ください。