耐震工事はそもそも必要なのかと思われる方もいらっしゃるでしょう。
確かに、家を建てる際にある程度の耐震構造になっていますし、他にもメンテナンスしたい箇所はたくさんあるため、耐震工事をわざわざする意味が分からないかもしれません。
そこで今回は、耐震工事の必要性についてご紹介します。

□耐震工事の必要性についてご紹介！

ここからは、耐震工事の必要性について2つご紹介します。

1つ目が、住まいの耐震構造を補強し、地震に強い建物にできることです。
そもそも耐震補強工事とは、住宅の耐震構造を強化し、地震に耐えられる家にするための工事です。
日本の耐震基準は、大地震が起きるたびに改正されてきました。

特に1981年の法改正で大きく変更され、これ以降の耐震基準を「新耐震基準」と呼ばれています。
耐震補強工事では、この新耐震基準を超えるために、壁の補強・基礎補強や傷んだ箇所の修繕、屋根の軽量化などがされます。

2つ目が、被害を最小限に抑えられることです。
耐震リフォームは、地震による被害を最小限にするために非常に重要です。
1995年に起きた阪神・淡路大震災では、新耐震基準を下回る建築物が多く崩壊し、大勢が命を落としました。

環太平洋地震帯の真上に存在する日本は、今後も大地震が発生することが予想されます。
もし大地震が起きても大事な命を守れるよう、早めに耐震リフォームを検討するのがおすすめです。

□耐震工事が必要となる住宅についてご紹介！

ここからは、耐震工事が必要となる住宅の特徴を2つご紹介します。

1つ目が、1981年以前に建てられた住宅です。
耐震リフォームを考える住宅の特徴として真っ先に考えられるのが、1981年以前に建てられた住宅です。
同じ一戸建てでも、旧耐震基準と新耐震基準では、大きく異なります。

先ほどもご紹介したように、1981年から新耐震基準が適用され、この日以降に建築確認を受けた建物は全て新耐震基準を満たしています。
新耐震基準と旧耐震基準の大きな違いは、「大地震が起きても、人命にかかわる甚大な被害が出るか否か」です。
具体的には、「震度6強から7に達する大規模地震で崩壊しない」「震度5強程度ならほとんど損傷しない」などの基準があります。

近年、震度5レベルの地震は、日常茶飯事のように起こっています。
震度6以上の地震に対応できる住宅でなければ、これから起こる地震に対応しきれません。

2つ目が、老朽化が進んだ住宅です。
1981年以前に建てられた住宅への警告が多くされているため、それ以降に建てられた住宅は大丈夫と思われがちですが、そうとも限りません。
新耐震基準の建物であっても、著しく劣化し建物の内部に損傷がある場合は、耐震補強工事が必要となるケースがあります。

また、土地の地盤が軟弱にもかかわらず地盤改良工事をせずに建てた家や、1階が車庫になっていて強度に不安が残る家なども工事が必要なケースがあります。

これらのような、すぐにでも耐震補強工事が必要な建物が多く存在するのも事実です。

□まとめ

今回は、東久留米市にお住まいの方に向けて、耐震工事の必要性についてご紹介しました。
また、耐震工事が必要となる住宅の特徴についてもご紹介しました。
耐震診断や耐震工事について、ご質問やご相談等ありましたら当社までお気軽にご相談ください。