地震の多い国日本では、家づくりでも地震対策を取り入れることが重要です。
特に古い物件にお住まいの方はは地震対策ができているのか不安を感じるのではないでしょうか。
今回は、築年数によって住宅はどう変化するのかを耐震の面から説明します。

□築年数によって何が変わるのか？

＊住宅の劣化

築年数の経過により建物が劣化するのはもちろんですが、木造や鉄筋コンクリートなど建材によって劣化の具合は変化します。
ここでは1つの目安として法定耐用年数を紹介しましょう。
アパートのような木造住宅は約22年、軽量鉄骨造は鉄骨の厚みにより変化しますが約19年～34年と言われています。
マンションのような、鉄筋コンクリート及び鉄骨鉄筋コンクリート住宅は共に約47年です。
法定耐用年数は実際の寿命と異なりますが、十分な判断基準として扱えます。

＊家賃の変化

一般的に築年数の経過で家賃は安くなる傾向があります。
三井住友トラスト基礎研究所の「経年劣化が住宅賃料に与える影響とその理由」によると、新築時の賃料と比較して、築10年のもので約89パーセント、築20年のもので約81～83パーセントとなっています。
そのため、古い物件ほど耐久性は不安な要素になりますが、安く住めるようになります。

＊耐震基準

建築基準法の改正により住宅の耐震基準が変化しています。
1981年に新耐震基準への改正があり、築年数が4o年を超える物件は古い耐震基準のまま建てられている可能性があります。
新基準では震度6～7でも倒壊しないことが掲げられているので、古い基準で建てられた物件よりも安心です。

□築年数と耐震基準の関係を解説

1981年の建築基準法の改正以前に行政により建築申請が受理された建物が旧耐震で以後が新耐震です。
旧耐震基準の住宅が頑丈でないとは言い切れませんが、可能なら新耐震基準の住宅に住む方が望ましいです。
築40年近い物件は新旧どちらの基準で建てられたか分からないので、不動産会社に尋ねたり、耐震専門の業者無料の耐震診断を受けましょう。

また、古い物件でも現行の耐震基準を満たすため耐震補強工事を施したものもあります。
しかし、工事が建物全体でなく1階だけなど部分的に施されている場合があるので注意が必要です。
そのため、古い物件の購入を検討されている場合は特に耐震性能について確認しておきましょう。

□まとめ

今回は、住宅の築年数と耐震の関係を解説しました。
いつ起こるか分からない地震に備えて、ご自宅をしっかりと地震対策を取り入れることが大切です。
西東京市・小平市・東久留米市周辺で、住宅の地震対策について不安な方は、ぜひ当社にご相談ください。
当社では、皆様が安心して暮らせるための家づくりをサポートしております。