日本の住宅は基本的に高い耐震性能をもっています。
高い基準の建築基準法があるためですが、これが出る前の木造住宅はどうしても現在よりも劣ってしまいます。
今回は、耐震リフォームをどのタイミングですれば良いのか、費用はどれくらいなのかをテーマに解説いたします。

□耐震補強の目安は？

そもそも耐震工事が必要になってくるのは、1981年6月1日以前に建てられた木造住宅に対してです。

しかし、すべての住宅に当てはまるわけではなく、建物などにひび割れがあったり地盤が悪かったりなどの特徴があるものは、耐震工事よりも、まずはそこの補強をした方が良い場合もあります。
また現行の建築基準法になる前の2000年以前の建物も、補強が必要になる場合があります。
柱や壁、床が傾いている、平面の形が複雑な木造住宅も補強の対象です。
住宅の仕様の面では、屋根に瓦が使われている、壁が土壁である場合も補強の対象です。

これらはあくまで目安でもあるので、ご自身の家が耐震補強の対象になっているかを確かめられる、耐震診断を行うのもおすすめです。
耐震診断は専門の診断士によって行われ、補強が必要か専門家から判断してもらえるので、ご自身で判断せず耐震診断をご検討するのが良いでしょう。

□耐震補強の種類と費用は？

耐震補強にはどんな種類があって、費用はいくらなのかを解説いたします。

1つ目は筋交いと呼ばれる補強材を壁の中に取り付ける工事です。
これによって建物の強度が上がり、耐震性が強化されます。
この工事を行う理由は、壁の耐久性が弱いと建物全体の耐久性が弱くなってしまうからです。
こちらの費用は半間(91cm)でおよそ12万円です。

2つ目は耐力壁の導入です。
先ほども述べたように、壁が弱いと建物全体が弱くなってしまうので、壁を耐力壁に置き換えることで耐震性を高めます。

特に家の窓になっている部分が多い建物は、既存の壁を補強して耐力壁に変えることがおすすめです。
そのためガラスが多い家の場合は、この部分を耐力壁に変えることもおすすめです。
費用は1か所ごとにおよそ10~15万円です。

3つ目は屋根の軽量化です。
屋根は一見関係ないように思えますが、屋根が重いと建物自体も重くなり、地震の時に揺れの影響をもろに受けることになります。
さらに屋根に瓦などが使われていると、落下してくる可能性があり非常に危険です。
できるだけ軽量なものにするのをおすすめします。

□まとめ

耐震補強はもしも地震が来た際にご自身やご家族を守るための安全対策としてやっておくと安心ですね。
すべての箇所でなくても気になる箇所だけでもご検討してみてください。

西東京市・小平市・東久留米市周辺で耐震リフォームをお考えの方がいらっしゃいましたら、ぜひ当社にご相談ください。
耐震診断や見積もりを無料でさせていただきます。