築年数が古く、旧耐震基準で建てられた建物は、現在の耐震基準を満たしておらず、長年の劣化や構造上の問題によって倒壊や破損を引き起こす可能性があります。
地震や災害が頻繁に発生している今、耐震診断が注目されています。
そこで今回は、耐震診断とはどんなものなのか、詳しく解説いたします。

□耐震診断について

旧耐震基準と新耐震基準の差がはっきりと現れたのは、1995年に発生した阪神淡路大震災でした。
旧型の基準で建てられた住宅はほとんどが倒壊し、耐震性の低さがあらわになりました。
現在でも新耐震基準を満たしていない建物は、全国で約900万棟あるといわれています。

このような住宅は、震度6〜7以上の地震に耐えることができません。
そのため、耐震診断によって耐震性を測ることで耐震工事を検討するきっかけが作れます。
一般的な木造一戸建て住宅には法的義務はありませんが、早めに対策をしておくことで、万が一地震が起きた際に備えられます。

特に1981年以前に建てられた建物である場合には、注意しましょう。
1981年以前に建てられたものは、阪神淡路大震災で最も被害が大きかった建物です。

□耐震診断の流れについて

耐震診断では、外回りや壁・床、基礎や床下、屋根裏などを目視や調査器具を使用して調査していきます。

基本的には、3つの項目で診断します。

１つ目は、目視と実測を使って予備調査の内容を確認し、設計図や施工年から強度を割り出していきます。

２つ目では、壁や柱の寸法・位置・量などの計測、壁の仕様(下地材)の確認、床下、屋根裏などから、基礎の状態、筋交いの有無などを確認し、現状の耐震性を割り出します。
より詳細な場合は壁をはがす、敷地内の地盤調査などを行います。

３つ目は、住宅内外部の老朽化・劣化等について調査し、耐震性への影響を評価します。

□まとめ

今回は、耐震診断について詳しく解説いたしました。
当社では、診断から見積まで無料で行っております。
耐震工事が必要となった場合も、設計からアフターケアまで自社一貫で行いますのでご安心ください。
西東京市、小平市、東久留米市周辺で耐震診断をお考えの際は、お気軽にご相談ください。