基礎が劣化している場合や、鉄筋が入っていない基礎の場合は、大規模な地震の発生によって建物が倒壊するリスクがあります。
また、基礎と土台・柱との接合が弱く、ほぞ抜けによる倒壊のリスクもあるので対処が必要です。
今回の記事では、基礎補強の施工方法についてご紹介します。

□基礎補強が必要な住宅の特徴について

住宅の基礎は家を支える土台なので、ある程度の強度が必要です。
しかし、住宅の中には基礎の強度が不足しており、補強工事が必要な場合があります。
以下では、耐震基礎工事が必要な住宅の特徴をご紹介します。

＊1981年以前に建てられた木造住宅

1981年より前に建てられた木造住宅は、基礎部分の耐震性が低く、現在の基準に合わせるために基礎補強工事が必要です。
1981年以前は旧耐震基準で建てられており、震度5程度の地震に対してすぐに建物が倒壊しないこと、布基礎の義務化が条件となっていました。
そのため、震度5以上の地震が発生した際に強度が不十分だと言えます。

実際に「阪神・淡路大震災」が発生した際、倒壊したほとんどの住宅は旧耐震基準で建てられた木造住宅だったと言われています。
大地震をきっかけに、耐震基準はより強化されているのです。

＊不同沈下によって基礎に亀裂が入っている住宅

不同沈下とは、建物が斜めに傾くように、不均等に沈むことを指します。
地震や住宅周辺で工事が行われた際に、住宅の地盤が不均等に沈下すると、基礎に斜めの力が加わって亀裂が生じることがあります。
状況によっても必要な対処は異なりますが、最悪の場合倒壊するので、できるだけ早く専門家に相談しましょう。

□基礎補強の施工方法について

基礎の補強は、ひび割れを補修するものから増し打ちなど、建物の状況によって異なります。
施工方法や補強する範囲によっても費用や時間が異なるので、ここでは種類別にご紹介していきます。

まず、劣化対策として行う基礎のひび割れ補修です。
基礎のひび割れは、基礎の中にある部分の劣化を促進する原因となります。
また、基礎のひび割れにより、シロアリの侵入経路をつくることにもつながるので、補強をオススメします。
ひび割れ補修としては、エポキシ系樹脂をひび割れ箇所に注入し、隙間を埋める方法がとられます。

次に、耐震改修に用いられる基礎の増し打ち補強です。
耐震改修によく用いられる補強方法であり、元々ある基礎の隣に抱かせるようにして一体化し、新たにに基礎をつくる補強です。
土台や柱にかかる引抜きの力が強く、基礎が耐えられない時に補強し、引抜きの力に耐えられる箇所のみ基礎を増し打ちするので、部分的な工事となります。

そして既設の基礎の表面に炭素繊維を張り付け、基礎を補強する方法もあります。
地盤や基礎、上部構造の補強状況により適切な方法で補強することが必要です。

□まとめ

今回は、基礎補強の施工方法をご紹介しました。
補強が必要か否かについては、まず耐震診断を行なって判断すると良いでしょう。
当社では、〝無料耐震診断〟から補強工事まで一貫して「耐震」を承っております。
西東京市・小平市・東久留米市周辺で耐震リフォームを検討されている方は、是非ご相談ください。