日本では大きな地震が多く発生しています。
今後も、大規模地震が発生する可能性があります。
そこで、住宅の耐震性を確認しておくことが大切です。
今回は、耐震診断が必要な理由とその費用について解説します。
ぜひ、参考にしてみてください。

□耐震診断が必要な理由について

耐震診断とは、建物の構造強度を調べるものです。
大きな地震が発生した際の安全性、建物にどのような被害が起こりそうか予測をします。

阪神淡路大震災では、10万棟以上の建物が倒壊しました。
また、6千人以上の犠牲者が出ました。
そして犠牲者の多くは建物の下敷きになったため、亡くなっています。

建物を建築する際には耐震基準によって施工されています。
1978年に発生した宮城県沖地震の被害状況を受け、1981年に建築基準が改正されました。
この時の新耐震基準では、震度6強程度の地震が発生しても人命に係るような被害が出ないような建物が基準になっています。

阪神淡路大震災では、旧基準法によって建てられた建物による被害が集中していました。
そのため、旧耐震基準によって建てられた建物は、耐震診断や耐震補強工事が必須です。

また、新基準によって建てられた建物であれば、ずっと安心できるわけではありません。
2000年に新耐震基準がさらに強化改定されています。
したがって2000年以前に建築された建物には不安が残ります。
また建物は年々劣化するため、何らかの不具合やガタがきます。
震度7程度の地震にも耐えられるかどうか、耐震診断を受けておくことが重要です。

□耐震診断に関する費用について

木造住宅の場合は、一般診断であれば5万円から30万円、精密診断であれば15万円から費用がかかりますが、図面などの資料が無い場合にはさらに追加料金が発生することもあります。
また、精密診断の場合は解体工事と復旧工事にどのくらいに費用がかかるかによっても費用が左右されます。

耐震診断をした結果、耐震性能が一定のレベルに達していないと判断された場合には、どのような補強が必要となるのか計画を立てていきます。
耐震改修は、耐震補強・制震補強・免震補強の3つがあります。
一般的には耐震補強をすることが多いですが、状況によって制震補強や免震補強をすることもあります。
(ただ、免震補強は建物の基礎と上家(土台)との間に免震材を挟むことによって地震の揺れを上家に伝えなくする工法ですので、既築の建物の補強には現実的ではありません。)

□まとめ

大きな地震の発生時に建物が倒壊してしまうと非常に危険です。
このような状況を避けるためにも、耐震診断をして家の状態を確認しておくことが非常に大切です。
当社では無料の耐震診断を行っています。
西東京市・小平市・東久留米市周辺で耐震診断を検討されている方は、当社までご相談ください。