地震が多く発生する日本では、厳しい耐震基準をもとに建物が建てられています。
1981年には、耐震基準が厳格化されました。
今回は、その際に適用された新耐震基準とそれ以前に適用されていた旧耐震基準について解説します。

□新耐震基準と旧耐震基準の違いについて

＊旧耐震基準

旧耐震基準は、1950年から1981年5月まで適用されていました。
これは、震度5程度の揺れが発生しても、建物が倒壊・崩壊しないという基準です。
そのため、それ以上に大規模な地震の発生については考慮されていませんでした。
1978年に発生した宮城県沖地震では、建物に大きな被害が見られたことで1981年6月から耐震基準が改正されました。

＊新耐震基準

1981年6月から施行されており、現在も適用されています。
震度6強から7の揺れが発生しても、建物が倒壊・崩壊しないことが基準とされています。
実際、1995年に発生した阪神淡路大震災では、新耐震基準によって建てられた7割以上の建物は、軽微または無被害で済んでいます。

旧耐震基準によって建てられたのか、新耐震基準によって建てられたのかは建築の築年数から判断できます。
現在、築40年以内の建物であれば、新耐震基準で建てられているでしょう。

□日本の耐震基準は世界一？進化する耐震事情について

日本では、地震が発生するたびに耐震法が進化しています。
耐震法は関東大震災の翌年である1924年にできました。
その後は大地震が起こると、建築基準法が制定されたり、耐震基準ができたりしたことで日本の住宅は強く進化しています。
先ほど紹介したように、新耐震基準に改正された1981年は大きな節目となりました。

近年発生した大地震を振り返ってみると、2018年に発生した大阪北部地震では全壊家屋は3棟でした。
しかし被害を受けた住宅は、半壊や一部損壊を含めると5000棟にも及びます。
また、地震の発生時には数多くの方が被害にあっています。
この教訓を無駄にしないように、今からできる対策を進めていくことが大切です。

2000年に更に厳しく改正され、現在行われている耐震診断ではこの改正後の基準を適用しています。

□まとめ

旧耐震基準は大地震の発生後に改正されて、現在も適用されている新耐震基準が制定されました。
地震が多く発生している日本で暮らすうえで、今のうちに十分な耐震性を備えておくことが大切です。
耐震性を備えるためには、ご自宅の耐震性能を調べることから始めましょう。
当社では無料耐震診断からリフォームの提案を行っているため、西東京市・小平市・東久留米市周辺で、耐震性能を調べたいという方はぜひご相談ください。