2011年に発生した東日本大震災では、建物の大きな被害が及び、多くの命が犠牲となりました。
この地震ではどのような被害が生じたのでしょうか。
東日本大震災の発生により地震対策の必要性を感じているもののどのような対策を進めるべきか分からないという方は、ご紹介する情報を参考に対策を進めてみてくださいね。

□東日本大震災での家の被害について

東日本大震災の震源は三陸沖で、マグニチュード9.0でした。
非常に大規模な地震で、宮城県栗原市では震度7、宮城県、福島県、茨城県、栃木県では震度6強を計測しました。
住家被害も非常に大きく、約13万棟が全壊、約27万棟が半壊、約74万棟が一部破損をしました。
さらに、津波被害も非常に大きく、死因の90.6パーセントが溺死、また全壊した建物の約90パーセントが津波による被害だという調査結果が出ています。

木造住宅では、建てられてから年数の経った家が大きな被害を受けました。
これは、阪神淡路大震災の時も同じです。
ただし、その数を比較すると圧倒的に少なく、阪神淡路大震災の教訓が役に立ったことが分かります。

□東日本大震災以降、地震対策は進んだのか？

このような大きな災害を受けて、地震対策は進んだのでしょうか。
東日本大震災後に行われた国民意識調査では、防災意識や節電意識などが高まったという結果が出ました。
一方で、住宅に対する対策は大きくは進んでいないようです。
現在の建築基準法によって建てられた住宅には最低限度の耐震性能が備わっていますが、時間が経過すると劣化は進み、新築時と同様の性能が保たれているかどうかは分かりません。

東日本大震災が発生して10年以上が経過し、東北地方太平洋沖で発生する地震について余震と考えられるという発表が取りやめられました。
今後発生する地震が余震かどうか判断することが難しくなってきたためです。
しかし、災害はいつどこで発生するか分かりません。
そのため、住宅が地震のような災害に強いのかどうかを考えておくことはとても大切です。

□まとめ

東日本大震災では、多くの住宅が地震や津波の影響によって、大きな被害を受けました。
東日本大震災の影響を受けて、防災意識が高まった方は多くいらっしゃるものの、住宅の対策は大きくは進んでいないようです。
今後いつ発生するか分からない地震に備えて、住宅の耐震性を確かめていくことは非常に重要です。

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