地震大国である日本では、阪神淡路大震災や東日本大震災などの大型地震が発生しています。
また、今後も大地震発生の可能性が示唆されていますよね。

そこで、住まいの耐震性が非常に重要となります。
今回は、耐震診断とは何か、耐震診断にはどのくらいの時間がかかるのかを解説するので、ご自宅の耐震性について考えてみてはいかがでしょうか。

□耐震診断とは？

耐震診断とは、建物の強さを調べて大地震発生時の安全性や建物倒壊のリスクを判断するものです。
阪神淡路大震災では、10万棟以上の建物が倒壊し、6千人以上の犠牲者が出ました。
ほとんどの方は、建物の下敷きになったため亡くなっています。
このような被害を防ぐためには、建物に十分な耐震性を備えておかなければいけません。

建物を建築する際には、建築基準に基づいた耐震基準によって建てられます。
この耐震基準は大地震が発生するたびに、改正されてきました。
1981年には、宮城県沖地震の被害を受けて改正され、改正以前の基準を旧耐震基準、改正以降の基準を新耐震基準と呼んでいます。

阪神淡路大震災では、旧基準法の建物に被害が集中していました。
このように、旧耐震基準によって建てられた建物は特に耐震診断や耐震補強工事が必要です。

□耐震診断にはどのくらい時間がかかる？流れを解説します

耐震診断にかかる時間は、およそ1.5時間から2時間、床下や小屋裏(屋根裏)の状況が確認できる場合は2時間から3時間です。

では、どのような流れで耐震補強を行うのでしょうか。
耐震補強を行うためには、まず耐震診断を依頼します。

診断士が決まり次第、日程や調査内容について話し合いを進めていきます。
建築確認書がある場合には準備をしておくようにしましょう。

弊社では診断の効率を高め、より詳細に調査することができるように診断用の平面図を作成します。
したがって建築確認書や参考となる平面図等を診断を行う前に見せて頂いております。
尚、参考とする平面図等が無い場合は事前にお伺いして実測させて頂くこともあります。

次に、耐震診断を受けます。
調査をもとに、耐震性能改善のための補強計画案や補強工事概算費用が提示されます。
この補強計画案や補強工事概算費用は目安であるため、実際に工事を行うためには改めて工事を依頼します。
工事の内容や費用を確認してから契約を結んで、工事の準備が進められます。

□まとめ

地震はいつ発生するか分かりません。
大地震の発生時には、建物の倒壊によって大きな被害が発生してしまうこともあります。
このような事態を防ぐためには、耐震診断を行って耐震補強をすることが大切です。
当社では無料で耐震診断を行っております。
西東京市・小平市・東久留米市周辺で、地震に備えてご自宅の耐震性を把握しておきたい、耐震補強をしておきたいとお考えの方は、ぜひ当社までご相談ください。