南海トラフ地震や首都直下型地震といった様々な大地震のリスクが叫ばれている今日、住宅の耐震性能の見直しは避けては通れない道となっています。
特に築年数がある程度経過している住宅に住む方は、より不安を感じているのではないでしょうか。
そんな方々におすすめしたいのが、「耐震診断」です。
今回は、耐震診断の概要と、期間や流れについて解説します。

□耐震診断とは？

耐震診断とは、既に建てられている建築物に対して、現行の基準と照らした耐震性能を調べて、耐震改修が必要なのかを診断するものです。

＊耐震診断の必要性

1981年5月31日、耐震基準が改訂されました。
それに伴い、1995年の阪神淡路大震災や2016年の熊本地震においては、新耐震基準で建てられた建物は被害が少ない一方で、旧耐震基準で建てられた建物の多くが大きな被害を受けるという結果になりました。

以上のことから、大震災時のリスクを低減するために、旧耐震基準下で建てられた建物はもちろん、劣化が懸念される建物、大地震を経験した建物は一度住宅診断を実施してみることをおすすめします。

「旧耐震基準」「新耐震基準」「新・新耐震基準」･･･あなたの家はどの基準？

□耐震診断の流れと期間を解説！

木造住宅の耐震診断の流れと期間について、一般的なプロセスをご紹介します。

まず、専門の建築士や構造設計士、建築会社等に依頼します。
当日までに行うこととしては、耐震診断を行うために、住宅所有者が建物内外の点検を行い、問題がある箇所を把握しておきしょう。
また、住宅固有の資料や文献を収集しておくことも必要です。

当日は、診断士が現地調査を行い、柱や梁、壁などの構造体の状態や強度、補強の必要性などを評価します。
非破壊検査や計測器具を用いて検査を行うことが一般的です。

その後、診断士が調査結果や改善提案などを報告書にまとめ、住宅所有者に提出します。
報告書には、耐震性能の評価や改善策、費用、工期なども含まれています。
この報告書をもとに、住宅所有者は耐震改修の必要性や改善策を検討し、建築士や工務店に相談して工事の計画を立てます。

耐震診断の期間は、さまざまな要因によって異なります。
要因とは例えば、住宅の規模や形状や診断業者の人員、繁忙期などのスケジュール、診断方法や調査内容です。
一般的に、木造住宅の耐震診断には、1日から2週間程度かかることが多いです。

□まとめ

既に建てられている建築物に対して、現行の基準と照らした耐震性能を調べて、耐震改修が必要なのかを診断する耐震診断。
旧耐震基準下で建てられた建物に住む方だけでなく、住宅の耐震性に不安を感じている方は、ぜひ実施してみてください。
当社は、無料で耐震診断を実施しております。
西東京市・小平市・東久留米市周辺で、耐震診断の実施をご希望の方は、お気軽にご相談ください。