家を建ててから時間が経ち、家の耐震性について不安がある方もいらっしゃるでしょう。
日本では地震が発生しやすいため、地震に備えて家を丈夫にしておくことが大切です。
まずは、耐震性を把握するために耐震診断から始めてみましょう。
本記事では、耐震診断が必要な建物の特徴や耐震診断を行うにはどうしたらいいのか、解説していきます。

□耐震診断が必要な建物の特徴

耐震診断のよりどころである耐震基準は、法令により規定されています。
そのため、新しく建てる住宅は耐震基準を超える耐震性を備える必要があります。
耐震基準は大地震が発生するたびにアップデートされており、特に1981年に旧耐震基準から新耐震基準に変更されてからその内容は大きく変化しました。

とはいっても、新耐震基準によって建てられた家なら絶対に安心だといえるわけではありません。
特に、一戸建てはメンテナンスが低い傾向にあり、無自覚に構造を壊してしまうようなリフォームを行ってしまっていることもあるため注意が必要です。

耐震診断が必要な建物の特徴は、老朽化が気になる建物や、大型リフォームや増改築を検討している建物です。
また、大地震発生後にダメージが気になる場合や中古住宅を購入する際にも、耐震診断を検討するべきです。

□耐震診断を行うためにはどうしたらいい？

建物の耐震性について不安がある場合は、耐震診断の実績をもつ建築士や施工会社に依頼をして耐震診断を受けましょう。
日本建築防災協会のホームページには、耐震診断を行っている全国の建築設計事務所が掲載されています。
耐震診断には一般診断法と精密診断法があります。
木造住宅の場合は一般診断法が用いられることが多く、図面や目視によって確認されます。

耐震診断の費用は、家の形、築年数、そして設計図面があるかどうかによって変化しますが、一般的な木造2階建て住宅の場合は10万円から20万円程度かかります。
自治体によって、耐震診断や耐震補強のための補助金を出す制度もあるため、あらかじめ確認してみてくださいね。
当社では、補助対象となる耐震診断を無料で行っています。
また、耐震診断から補強工事まで一貫して行っておりますので、ぜひお気軽にお問い合わせください。

□まとめ

老朽化が気になる建物や、大型リフォームや増改築を検討している建物、また大地震発生後にダメージが気になる場合や中古住宅を購入する際には耐震診断を行って、家の耐震性を確認しましょう。
西東京市・小平市・東久留米市周辺で家の耐震性を確認したい方は、ぜひ当社までご相談ください。