日本では、いつどこで地震が発生してもおかしくありません。
しかし、他人ごとのような気がしてなかなか防災意識が高まらない方もいらっしゃるかもしれません。
地震対策として何から始めたら良いかわからないという方には、耐震診断がおすすめです。
今回は、耐震診断とその流れについてご紹介します。

□耐震診断とは？

耐震診断とは、建物の強度を調べて地震が発生した際の倒壊・崩壊のリスクを確認するための調査です。
耐震診断では、地震によって建物に加わる横からの力を検討します。

地震が発生すると、最初は下から突き上げる衝撃（P波）がきます。
この衝撃は重力によって相殺されるため、大きな被害は発生しません。
しかし、その後くる表面波によって建物は長く大きく横揺れをします。
この揺れによって建物に大きな被害が生じるため、耐震診断では横からの力の検討が重要なのです。

今後大地震が発生すると予測されている地域もありますが、日本全国どこであっても古い住宅の耐震化を進める必要があります。

□耐震診断の流れ

1.耐震診断が必要な建物かを確認する
耐震診断を必要とする建物は、1981年の建築基準法の改正前に建てられた建物です。
また、これより後に建てられた建物であっても、2000年以前の建物(現行の耐震基準を満たしていません)や大規模に改修した建物の場合は耐震診断をおすすめします。

2.耐震診断の準備
耐震診断を行うためには、多くの情報が必要です。
建物の形状、どんな材料が使用されているか、構造体を構成する部材の寸法はどれくらいかなど、情報を把握して診断を進める必要があります。
建物の設計図や竣工図、建築確認申請書、構造計算書などは住宅の情報を知る手掛かりとなるため、手元に保管されているか確認しましょう。

3.耐震診断
耐震診断には、耐力要素や接合部などの仕様や劣化状況などの調査を、引き剝がしを行わない目視による調査の「一般診断」と、あるある程度引き剥がしなども実施し出来るだけ正確に調査を行う「精密診断」があります。
まず「一般診断」で実施し、それにより補強の要否が判然とせず、より正確な診断が求められる場合に「精密診断」を実施します。

4.耐震補強計画
耐震補強案の簡易な提案が耐震診断に含まれていることもありますが、具体的な計画の検討は別で行う必要があります。
現在の居住環境が著しく低下することがないように、現実的な補強方法を考える必要があります。
また、使用する補強部材も性能はもちろん費用対効果を考えて選定することが大切です。

5.耐震補強実施設計・工事
耐震補強案がまとまり次第、設計を行います。
設計に基づいて耐震改修工事を行うことになります。

当社では無料耐震診断を実施しております。
診断から補強工事まで一貫して行います。
ご自宅の耐震性能に不安があり、耐震診断を検討されている方は、当社までお気軽にご相談ください。

□まとめ

耐震診断とは、建物の強度を調べて地震が発生した際の倒壊・崩壊のリスクを確認するための調査です。
耐震診断を受けるのであれば、建物の設計図や竣工図、建築確認申請書、構造計算書などを準備しておくとよいでしょう。
西東京市・小平市・東久留米市周辺でアパートの耐震診断をお考えの方は、ぜひ当社までご相談ください。