耐震コラム
耐震工事の種類といつからの住宅が新耐震基準なのかについて解説！
家が新耐震基準を満たしていない場合には、耐震補強工事をして家の耐震性を高めることをおすすめします。
今回は、いつからの住宅が新耐震基準を満たすのかについてと、耐震補強工事の種類について解説します。
耐震補強工事に興味がある方は、ぜひご覧ください。
□耐震基準とは？いつからの住宅が新耐震基準？
日本における耐震基準は、歴史的に見ても、大きな地震の発生によって見直され、進化してきた経緯があります。
1971年の改正は、1968年の十勝沖地震の教訓を受けて実施され、特に鉄筋コンクリート造の建物における耐震性の強化が図られました。
また、1981年の改正では、1978年の宮城県沖地震を受け、建物の耐震基準が大幅に見直され、新しい設計概念が導入されました。
そして2000年の改正は、1995年の阪神淡路大震災の壊滅的な被害を受けて行われ、木造住宅の耐震基準を大幅に見直されました。
1981年より前の建物に適用されている旧耐震基準では、建物の自重の20%に相当する地震力に耐えられる設計が求められていましたが、1981年に制定された新耐震基準では、震度6強~7程度の大地震にも耐えうる設計が必要とされています。
2000年には更に強化され、建物の強さだけでなくバランスや接合金物についても基準が設けられました。(2000年基準と言われる現行の基準です)
□耐震補強工事の種類について
1:基礎の補強工事
基礎の補強工事は、地震による建物のダメージを最小限に抑えるために重要です。
この工事では、既存の基礎側部に新たな基礎を増設したり、炭素繊維や鉄板を張ったりして補強することが一般的であり、この基礎の補強工事により建物の基礎部分がより堅固にできます。
地震の際には基礎部分に大きな力がかかるため、この強化は建物全体の耐震性を向上させる効果があるのです。
2:壁の補強工事
壁の補強工事は、壁の耐力を高めることに重きを置いており、新しい壁の作成や耐震金物の設置が行われます。
既存の壁に筋交いや構造用合板の設置も含まれ、これらの強化により建物全体の揺れが効果的に抑制されます。
耐震補強の基本・優先順位はこの壁の補強です。
3:屋根の軽量化工事
屋根の軽量化工事は、地震の際に建物への負担を軽減するために重要です。
特に、重たい屋根材を使用している建物においては、その効果は顕著です。
軽量化工事で重い屋根材を軽い材料に替えることにより、地震時の建物への水平力を減少させられます。
4:結合部の補強工事
建物の接合部は地震の際に特に歪みやすい部分であり、その補強は極めて重要です。
この工事では、特殊な金物を接合部に効果的に取り付けることにより、地震時の建物の歪みを大幅に抑制します。
接合部の補強は、建物全体の構造安定性を保つうえで欠かせない工事といえるでしょう。
ただし単独に金物を取付けるのではなく、上述の壁の補強とセットで施工することが必要です。
□まとめ
耐震基準の理解と耐震補強工事についての知識は、住宅の安全性を高めるために不可欠です。
耐震基準の違いや補強工事の種類を知ることで、自宅の耐震性を適切に評価し、必要な対策を講じられるようになるでしょう。
当社は、西東京市・小平市・東久留米市周辺で、木造住宅の耐震補強工事をしております。
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投稿者プロフィール
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「鈴木住研」では、これまでに300棟以上の木造住宅の耐震診断を行ってきました。
経験豊富な東京都登録の耐震診断技術者（建築士）が責任を持って耐震診断を行なっております。
また、創業より60余年木造住宅を造り続けてきた工務店の高い技術力・施工力で、精度の高い、補強工事も行なっております。
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