耐震コラム
中古物件を安全な家に変える！耐震リフォームの必要性とコスト削減のコツをご紹介！
中古物件の購入を考える際、多くの方が抱く最大の不安は、その耐震性に関するものです。
特に、古い物件や中古物件などの過去の建築基準に準拠した物件では、現代の基準に比べて耐震性が劣っている可能性があり、リフォームを検討するポイントとなるかもしれません。
今回は、中古住宅の耐震補強の必要性をどのように見極めるべきかについて紹介します。
□中古住宅に耐震リフォームは必要？見極めるポイントとは
耐震リフォームは、全ての中古住宅に必要なわけではありません。
しかし、特定の条件を満たす物件では、耐震リフォームが必要となることがあります。
ここでは、中古物件における耐震リフォームが必要になるポイントについて見ていきましょう。
＊建築時期に注目する
1981年5月末以前に建てられた住宅は「旧耐震基準」に基づいており、中規模地震に耐えうるレベルに留まっています。
対照的に、1981年6月以降の「新耐震基準」では大規模地震にも耐えうる設計が求められます。
そのため、1981年以前の物件では、根本的な耐震リフォームが必要なケースが多く見受けられます。
＊過去のリフォーム履歴を確認する
新耐震基準の物件でも、2000年の建築基準改正以前に建てられた建物は、接合金物の強さや、壁の配置バランスに関しての規定がされておらず、耐震性に不安が残ります。
また、フルリフォームによって間仕切り壁が変更されている場合は、元の耐震性能が損なわれている可能性があります。
＊過去の被害歴を確認する
雨漏りやシロアリ被害を受けた物件、大規模な自然災害の影響を受けた物件は、構造躯体が損傷している可能性があります。
このような物件では、補強が必要となる場合があります。
□中古物件の耐震リフォーム、コストを抑えるコツ
耐震リフォームは安全を確保する上で重要ですが、その費用は高額になりがちです。
以下の方法でコストを抑えつつ、効果的な耐震リフォームを行いましょう。
1:施工業者に予算を伝える
リフォーム時には施工会社に予算を伝え、最優先すべき補強箇所から工事を行うように依頼しましょう。
また、時には工事を段階的に行うことでコストを分散させる方法も有効です。
2:補助金・減税制度を活用する
多くの自治体では、耐震診断や耐震リフォームに関する補助金制度が設けられている場合があります。
そのため、それらの補助金を活用し、コストを抑えましょう。
これもコストを抑えるこつの一つ、ぜひ有効に利用してください。
□まとめ
中古住宅は、その建築時期や過去のリフォーム履歴、過去の被害によっては、耐震リフォームが必要になる場合もあります。
また、いざ耐震リフォームを行う際も、施工会社に予め予算を伝えたり、補助金や減税制度を活用したりすることによって、コストを抑えながら行える可能性があります。
そのため、ぜひ活用した上で、地震に強い住まいを造ってくださいね。
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