耐震コラム
旧耐震基準はいつまで？対策方法についてもご紹介！
築年数の古い物件に住んでいて、地震対策について不安を抱えている、またはこれから古い物件を購入しようと考えている方もいらっしゃるでしょう。
地震が起きた時、自分の住む建物は大丈夫だろうかという不安を感じている方も多いのではないでしょうか。
そこで今回は、旧耐震基準の建物に関する基礎知識と対策方法についてご紹介します。
□旧耐震基準はいつまで？
1981年5月31日までに建築確認申請が提出された建物は、旧耐震基準で建てられた建物です。
旧耐震基準は、新耐震基準と比べて耐震性が低いため、大地震が発生した場合、倒壊するリスクが高いといわれています。
旧耐震基準の建物は、震度5程度の中規模地震を受けたとしても、建物が倒壊・崩壊しないと考えられる基準で設計されています。
しかし、それ以上の大きな地震が発生した場合、倒壊する可能性が高いです。
また、旧耐震基準では、震度5程度の地震で倒壊はしないものの、建物に損傷が生じる可能性も少なくありません。
そのため、旧耐震基準の建物に住んでいる場合は、地震対策をしっかりと行うことが重要です。
□旧耐震基準の建物に住む人ができること
旧耐震基準の建物に住む人が、地震に備えるためにできる対策方法をいくつかご紹介します。
1: 耐震診断
耐震診断は、専門会社に依頼して建物の耐震性を診断してもらうことです。
耐震診断では、建物の構造や強度を詳しく調べ、地震にどれだけ耐えられるのかを評価します。
耐震診断の結果、耐震性が不足していることがわかった場合は、耐震補強のような対策が必要になります。
2: 耐震補強
耐震補強は、建物を地震に強くするために、構造を補強することです。
耐震補強の方法には、壁や柱を増設したり、筋交いを設置したり、基礎を強化したりなど、さまざまな方法があります。
耐震補強を行うことで、建物の耐震性を向上させ、地震による倒壊リスクを軽減できます。
3: 家具の固定
家具の固定は、地震発生時に家具が転倒してケガをするのを防ぐための対策です。
家具の固定には、転倒防止金具や突っ張り棒など、さまざまな方法があります。
家具の固定は、特に重い家具や、転倒しやすい家具に対して行うことが重要です。
4: 防災用品の備え
防災用品は、地震発生時に必要なものです。
防災用品には、非常食、飲料水、懐中電灯、ラジオ、救急箱などがあります。
防災用品は、事前に用意しておくことで、地震発生時の混乱を軽減できます。
□まとめ
旧耐震基準の建物は、新耐震基準と比べて耐震性が低いため、地震に対して脆弱です。
そのため、旧耐震基準の建物に住んでいる場合は、耐震診断、耐震補強、家具の固定など、適切な地震対策を行うことが重要です。
地震はいつ起こるか予測できません。
日頃からしっかりと備え、地震に備えましょう。
西東京市・小平市・東久留米市周辺で木造住宅の耐震性を高めたいとお考えの方は、ぜひ当社までお気軽にお問い合わせください。
投稿者プロフィール
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「鈴木住研」では、これまでに300棟以上の木造住宅の耐震診断を行ってきました。
経験豊富な東京都登録の耐震診断技術者（建築士）が責任を持って耐震診断を行なっております。
また、創業より60余年木造住宅を造り続けてきた工務店の高い技術力・施工力で、精度の高い、補強工事も行なっております。
アフターメンテナンスを欠かさず、社員や協力会社と共に、お客様のご家族と住まいを長期にわたり見守り続けます。
ぜひ安心して相談ください。
